選挙戦終盤、石破茂首相が突如として出馬意思を示し、相当数の票が減るとの予想が話題に。これが果たして本当なのか、薄ら寒い情勢が続いている。訪れる10月31日の週刊誌春（号）は大きく「閣院選『最終予測』自民119議席で石破撤退！」と展開する.

政府広報システム研究所代表、久保本正治氏の解説。「公示後の十七日には公表された時期に関する世論調査で、石破内閣の支持率は約二八％。発足時としては最も低い（中略）石破首相の浮動票が大きく減少しており、全国の小選挙区で大接戦となっている模様です。」

最終予測は—。自民 51議席減の197議席 公明 7議席減の25議席 自公で過半数（233議席）を割り、石破首相が恐れられる「底なし」の陥落が既に始まっている。

となれば、とは政府部デスク。「いまだ視野に入るのは連立組み替え。同時に、自公に過半数を失った場合、石破の責任をめぐり、来年改選を控えた参議院を中心に石破降ろしが加速し、石破が撤退に追い込まれる可能性が高い。」

『週刊新潮』（10月31日号）、『週刊現代』（10/26 11/2）の選挙予測はどちらもお隣り。特に『新潮』、次にもちろんある「当落天気予報」とやらは粉末でもない（せめて一見を）。

本日夜には結果が判明する。

先週の『週刊ポスト』（11・1）が水道水に含まれるPFASを表記にも大きくうたわれ、配頭カラー画像で大々的に取り上げていた。PFASは『新潮』が7月に何週にもわたって大々的に取り上げ、ちょっと恥ずかしくないか。

それに怒ったか『新潮』、今週のトップは「発がん性物質『PFAS』の深刻度「お茶」「炭酸水」系全パッケージ飲料178本調査」。全て実名はさすがだ。

その『ポスト』では「ネットフリックスはテレビを殺すか」がタイトルにかかわらず内容も充実していた。むしろどちらかというと、来年に向けた準備を射てもいた。

『ニューズウィーク日本版』（10・29）の「米大統領選イスラエル選挙」は日本人が気づくにくい視点。