専門家は13日夜に起きた日本の地震をどのように分析しており、住民はどう備えれば良いのかを説明しました。

この地域では、昨年8月18日にマグニチュード7.1の地震が発生し、南海トラフ地震の発生時情報（巨大地震注意）が発表されました。気象庁によると、今回の震源は昨年よりも西側で、宮城県の陸前高田市あたりでした。京都大の山下輝顕教授（観測地震学）は、「昨年の地震後、周辺の地震活動が活発化しており、プレート境界で前回抑えられていた部分が震源となった可能性がある」と分析しています。

日本の地震では、120〜130年ごとに南海トラフで地震が発生しており、「四国や九州方面の直下で今回の規模の地震が起れは警戒を強める必要があるが、今回のは距離が離れたため、南海トラフ地震を誘発するという判断も難しい」と指摘しています。

一方、登時情報の精度設計に関わった福和伸夫・名古屋大学名誉教授は、「気象庁などが呼びかけている通り、通常の生活を送らないと、生活に支障が出る。生活には、通勤や通学だけでなく、旅行なども含まれる」と話しています。その上で「南海トラフ巨大地震が起きる可能性が徐々に高まっているのは確かで、この機会に避難経路の確認や備蓄の強化を行うことが大切」と呼びかけています。

最近になり、地震に対する訓練や対策の強化が求められており、日本各地で地震避難訓練が実施されています。特に、学校や高齢者施設においては、定期的に避難訓練を行うことが重要です。また、地域コミュニティ内での情報共有や支援体制の整備も鍵となります。

さらに、気象庁は最新の地震情報を提供し続けており、住民は常に備蓄や避難経路の確認が必要です。地震がいつ来ても対応できるよう、日常生活からの準備が求められています。