英国UCLクイーン・スクエア神経学研究所のHatice Ozkan氏は、脳卒中患者の発症から6ヶ月後までの非運動性の有害事象（不安、抑うつ、疲労、睡眠障害、社会参加の減少、痛み、便秘、気分障害、認知機能の低下、ADL（活動日常生活）など）の発生率を調査する研究を行い、多くの患者が疲労、社会参加の減少、睡眠障害、便秘などの複数の問題を抱えていることを報告しました。結果は2024年10月19日のLancet Regional Health Europe誌に掲載される予定です。

脳卒中後の患者の機能障害は、Modified Rankin Scale（mRS）やNational Institutes of Health Stroke Scale（NIHSS）などの尺度を用いて評価されます。これらの指標は主に、運動機能、神経学的障害、機能的自立の程度を評価するために使用されます。しかし、脳卒中後の患者では非運動性の障害もQOL（生活の質）を著しく制限する可能性があります。

さらに、多様な非運動性有害事象の発生率、予測因子、発現パターンなどに関する知見は限られています。そのため、研究者たちは大規模な前向きコホート研究を通じて、これらの因子を明らかにすることを目指しています。これにより、患者の介入や治療プランをさらに改善し、より良い生活の質を提供する手助けとなることが期待されています。

特に、脳卒中後の患者が抱える複数の問題に対処するためには、医療提供者が非運動性の問題にも目を向け、患者支援のための包括的なアプローチが求められています。最新の研究は、今後の神経学的治療法やリハビリテーション戦略の改善に貢献するでしょう。このような研究結果に注目し、脳卒中患者の生活を向上させる取り組みが進められることを期待しています。