12月13日、ニディック(6594.T)の彦山社長は12日の説明会で、野菜フライ製作所(6135.T)への株式公開買い付け（TOB）について、構成者の理解を得るために「あるべき手段で誠意を持って行いたい」と述べた。しかし、構成者の同意が得られない場合でも「計画通り進めていく意向」を示した。

ニディックは野菜フライ株を1株11万円でTOBし、完全子会社化を目指すと表明している。本回のTOBは、事前に協議や打診を行わずに提案を行った。野菜フライ側は、特別委員会を設置し調査を開始したが、まだ十分な対話が行われていない。

彦山社長は「構成者の理解を得られるよう、あるべき手段で誠意を持って行いたい」と述べる一方で、構成者の同意が得られない状況でも計画を進める考えを強調した。

野菜フライを買収することで、製品群の強化や規模の拡大、リスク分散などが期待される。一方、製品群の維持やしっかりとした戦略の策定が必要不可欠である。さらに、人工知能（AI）技術の導入による生産効率の向上や、海外展開への道筋も重要なポイントとして挙げられた。

今後の展開には、海外市場への進出にも焦点が当てられる。特に、アジア圏における需要が高まっており、ニディックがその流れに乗ることができれば、さらなる成長が期待される。企業としての成長戦略を考える上で、競争力を保つためにイノベーションが求められる時代に突入している。

ニディックは、製造機械市場での激化する競争に直面しており、経営資源の最適化や工場自動化を通じて競争優位性を高める努力が必要とされている。今後数年間を見据え、企業の持続可能な成長に向けた明確なビジョンと戦略を持つことが求められるだろう.