タイヤ大手のブリヂストンは1日、国際オリンピック委員会（IOC）と結んでいた最高位スポンサーの契約を今春で終了することを発表した。パナソニックとトヨタ自動車も年末での契約終了を既に発表しており、現在契約を結んでいる日本企業3社がすべて撤退することとなる。

ブリヂストンの解除は、IOCの最高位スポンサー契約が2014年から始まり、24年末までの長期契約だったが、再度更新されないことを意味する。今後については、電動で走るフォーミュラカーの国際レース「フォーミュラE」など「持続可能なグローバルモータースポーツ活動に注力していく」としている。

日本企業のIOC最高位スポンサーの契約は、1980年代のパナソニックグループ寡占時代、ラザール工業、リコーの3社による84年ロサンゼルス大会を機に商業化に踏み切った五輪は、かつては自社の製品を世界にアピールする格好の宣伝場所だった。

しかし、近年は五輪の商業化が進む一方で、開催国の不安定さや、コロナ禍の影響によるスポンサーシップの価値低下が懸念されている。また、他の国の企業が積極的にスポンサーシップを展開する中、日本企業としての存在感が薄れつつある。

この背景には、東京2020大会の準備段階での問題や、追加コストの発生が日本企業にとって大きな負担となっていることも影響している。IOCと企業との関係性の変化が、今後の五輪におけるスポンサーシップの形を大きく変える可能性がある。今後、他国の企業がどのようにアプローチしてくるのか注目される。