日本人が困っていると感じていても「助けて」と言えない理由

周りの人たちから寄せられる言葉を受ける事は、精神的な負担があるが、身体的に困難である時にすら助けにならないことが多い。

しかも悩んでいたり、苦しんでいる人自身から「助けて」と周囲の人に言い辛いのは、国や地域ごとの文化において異なります。

例えば、日本を含む東アジアは欧米人よりも自ら社会的支援を求めることに消極的であることが過去の研究から示されています。

これは東アジアに特有の「集団主義文化」に理由があると考えられています。

特に私たち日本人は「みんながしているから自分もする」といった考え方を持つことが昨今、集団内部での調和や協調性を強く重視する傾向があらわれています。

そのため、普段から「自分が頑張っているからこそ周囲にも良い影響が出る」といった信念に固執しすぎることで、「自分が苦しんでいるから助けを求める」といった行動が取りにくくなる場合があります。

これにより「自分がしんどいから周りに頼る」という考えが薄れて、ますます周囲との協調性が失われてしまうことが危惧されています。ついには、自分自身の苦しさを伝えられず、孤立を深める結果に陥りかねません。

このように、集団主義文化の中で生きている日本人や東アジア圏の人たちが、対話を通じて自分の困難を語らないことが、心理的支援を受ける邪魔をする原因となり、「お互いの思いやりや共感が不足しがち」な文化が形成されてしまうのです。

これに関して、共感的関心（Empathic concern）という概念があり、誰かが困難や苦痛に直面している場合に、その人を助けたいという感情を持っているかどうかが、集団内での解決を促すかどうかが問われます。

先行研究では、共感的関心が低いと、社会支援を求める動機が弱まる状態が進行する可能性が示唆されています。このように、共感の感情が薄い社会集団では「困っている人を助けたい」と思う人も少なく、困っている人自身も「多分、申し訳ない」と思い、自らの苦痛を訴えられなくなりがちです。そのため、社会の支援への期待が弱くなり、困っている人がますますサポートを受けられなくなる事態が生じています。

このような状況において、常に周囲への善意を持つことが求められる中で、日本人が困っていることを表明し、頼ることができる環境を整備することが重要です。