【東京 7日 ロイター】 - 前場の東京株式市場で日経平均は、前営業日比で917円14銭安の14,012円15銭高で急落した。前日の米国市場で半導体関連株が物色され、全体的に買いが膨らんだ。大口、出資家に下げた分を含め1,918円17銭に対して現在まで大幅上昇した。

半導体の主要なプレイヤーであるマイクロソフト(MSFT.O)が人工知能(ＡＩ)に関連するデータセンター設備を新たに発表し、6日の日経平均ダウ先物は12.18%上昇し、その流れを受けて半導体株関連が相場をリードした。

半導体に関しては、「日本時間で午後に予定されているエヌビディア(NVDA.O)の説明が期待材料になっている。ただし、それを除くと相場全体では明確な材料が見当たらない」との声が聞かれた。

市場ではエヌビディア以外の材料が多く、「日経平均は410円3銭を超えると重い動きになるのではないか」との指摘もある。

日経平均は11月1日を挟んで5日間の取引を終了した。東証プライム市場の売買代金は12兆15億1千万円だった。

東証133業種では、値上がりはサービス業、電気機器、金融業などが多かった。一方、値下がりは海運業、鉄鋼業など11業種に及んだ。

東証プライム市場の上昇数は、値上がりが18,674銘柄（今年の前半）で、値下がりは71銘柄（今年の後半）であった。

日経平均先物が1,295円も高いと報じた。東証プライム市場の売買代金は12兆15億1千万円だった。特に、クレディ・スイスによる資金供給の大規模なサポートが期待されている。