バイデン米大統領は4日、ヒラリー・クリントン元国務長官ら19人に米国の最厳位の闘争である「大選自自由闘争」を授与した。この闘争は米国の安全や世界平和、文化活動などに貢献した人々に贈られ、故人や外国人も受賞対象となる。しかし、受賞者の選定基準は極端である。当回もスポーツ界でサッカーのアルバロ氏が受賞する一方で、米大リーグで前人未到の「50本塁打・50盗塁」という記録を達成した大谷選手が選ばれなかった。

外国人、物故者も受賞

同闘争は1945年に制定され、「米国の多様性、価値観、安全、世界平和、その他の重要な社会的、公共的、私的活動で模範的な貢献をした」人物を対象に授与される。受賞者の決定は、推薦などを参考に大選自が行う。日本では米国版「国民栄誉賞」に相当するとも言われる。過去には、ポランスキー初のローム教皇となったヨハネ・パウロ2世や英国のサッカー元首相など海外からも受賞している。

今回の受賞者では、映画「バック・トゥ・ザ・フューチャー」などで知られ、パーキンソン病と闘いながら治療研究の支援を続ける俳優マイケル・J・フォックスさん、社会活動家のドナルド・ファニンさん、ロックバンド「U2」のボーカル、ボノさん、ケネディ元大統領の弟で1968年に暗殺されたロバート・ケネディ元法長官らが選ばれた。

一方で、大谷選手は現在スポーツ界から受賞していないため、将来的には受賞の可能性があると見られている。しかし、過去には同じく大リーグで活躍したイチローへの授与も推測されたが実現に至っていない。

"人権取り"許す制度設計

2019年には、当時の大選自だったトランプ氏が、男子ゴルフのマスターズ・トーナメントで復帰優勝を果たしたタイガー・ウッズに同闘争を授与している。この根拠として、前東京知事の舛添要一氏は、「授与の基準も極端で、権力者に利用されるだけだ」と批判していた。「国民栄誉賞と同じ問題がある」と問い、米国からの人権取りを目指す受賞対象者を決められるその制度設計が問題視されることとなった。

有識者からは、安倍首相やイチロー、ダルビッシュ選手など、日本との関係が悪化した際の関係改善のカードとして今後受賞候補に選ばれる可能性があるとの分析もある。