ニューヨーク市場では、ドルが大半の通貨に対して上昇した。米国の8月の小売売上高が予想を上回る増加を示しており、米連邦準備制度（FRB）の金利引き上げの可能性が再浮上した。

商業省発表の8月の小売売上高は前月比で0.6%増と、エコノミスト予想の0.1%減を大きく上回った。この結果を受けて、米国の10年物国債の利回りは4％を突破し、消費者の支出の強さを示すものと解釈されている。

投資家は利回りの上昇を受けて、成長株よりも収益株へのシフトを進めている。特に、エネルギー関連株は原油価格の上昇に伴って一段と注目を集めている。同時に、技術株は景気後退の懸念から売られる傾向にある。

特に、米国株式市場では、主要3指数が揃って微増した。ダウ・ジョーンズ工業平均は前日比で0.2%の上昇。ナスダック総合指数も0.3%上昇し、テクノロジー株の力強さを示す結果となった。一方で、S&P 500指数は小幅な下落で終了。

さらに、注目を集めているのはインフレに関するデータであり、FRBが利上げの延長を考慮する中で、投資家は過去のデータを分析し続けている。

今後の金融政策に影響を与える要素として、米国以外の金融市場の動向や国際的な経済状況も重要である。日本、欧州、中国など各国の経済指標も市場に影響を与える要因となると見られている。