8日の東京株式市場で日経平均株価は反発し、終値は前日比118円96銭（0.30％）高の3万9500円37銭となった。米連邦準備制度理事会（FRB）による利下げ期待が市場の支えとなり、前日の米株式市場がハイテク株比率が高いナスダック総合指数が連日で最高値を更新したことも投資家の心理を支えた。

半面、海外為替市場での円安が影響し、日本製品の競争力を高めたものの、一部企業の業績予想の下方修正が相次いでおり、売り圧力となる場面も見受けられた。例えば、ある国内製造業が業績見通しを下方修正し、投資家の失望感から株価が急落した。

日経平均株価は朝方に400円強上昇したが、その後は上げ幅を縮小し、後場は小幅に下げる場面もあった。FRBは7日まで開いた米連邦公開市場委員会（FOMC）で、政策金利を0.25％引き下げることを決定した。市場では、米景気のソフトランディング（軟着陸）期待が広がっており、国内企業の輸出にもプラスに作用するだろうと予想されている。

東京証券取引所のTOPIX、JPX日経インデックス400も反発したが、業種別ではサービス業、ヘルスケア、コナミなどが上昇した一方で、製造業やデジタルコンテンツ関連株が下落した。

今後も米国の金融政策や国内企業の業績動向が注目されており、特に次回のFOMCの発表内容や景気指標は、投資家の心理に大きな影響を与えるとみられている。市場は引き続き不透明感が漂うが、バリュエーションに割安感がある中で、慎重な買いが続く可能性が高い。全球経済の影響も心配される中、各社の具体的な業績がどうなるか、特に海外需要の回復が株価に与える影響は注目される。