アジア時間7日の取引で、ニューヨーク原油先物相場は一時的に4.2％急落し、1バレル＝60ドルを割り込んだ。

サウジアラビアが公式販売価格（／バレル）を大幅に引き下げたことに加え、貿易戦争のエスカレートが世界的なリセッション（景気後退）やエネルギー需要減少を招くとの不安が強まった。

石油輸出国機構（OPEC）と非OPEC主要産油国で構成される「OPECプラス」は、供給保持を加速させ、5月から日量4100万バレルを市場に追加供給することを発表した。

サウジの価格下げで原油安に拍車がかかった。

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サウジはアジアの顧客向けに5月に出荷する原油価格について、過去2年余りで最も大幅な引き下げを決定した。

ブルームバーグが確認したところでは、サウジの国家石油会社サウジアラムコは、アジア向けの原油出荷の価格を1バレルあたり59.38ドルまで引き下げ、国際原油市場の指標、ブレントは一時合意の59ドルよりも1.98ドル安の63.01ドルまで下落した。

バッファリ・インサイツの創業者、バッファナ・フリー最高経営責任者（CEO）は、「市場はなおパニックの状況で、下値をあえて捨て、売りの渦に呑まれる者は誰もいない」と指摘した。

【新たな危機の兆し？】

原油価格の急落が、世界経済に冷え込みをもたらす懸念が広がっている。特に消費が鈍化するエネルギー市場において、供給過剰が続くことで、景気後退の可能性が高くなるという見方が強い。

アメリカのエネルギー情報局（EIA）の報告でも、米国内の原油在庫が増加傾向にあり、需給バランスが一段と悪化していることが示されている。

投資家は今後の動向に注視し、原油価格の底打ちを探る展開になると見ている。市場が安定するまで、不安な気持ちが続くことが予想される。