トランプ政権による相互関税や報復関税による貿易戦争の激化が懸念される中、4月7日の日本株は朝方から全面安に。ゲーム、スマートフォン関連株もその影響を受け、任天堂は一日で9,000円の大幅下落を記録。これにより、ソニーやコナミ、セガサミーといった国内大手も共に打撃を受けました。

任天堂の株価動向

「ニンテンドースイッチ2」の詳細発表後、特に大きな注目を集めている任天堂ですが、1日で9,000円台を削ってしまい、その後持ち直し、終値は前日比783円安の9,194円（-7.85%）に。米市場が休場中の4月4日、同社は「関税の潜在的な影響や変化する市場環境を精査するため」と米国での「スイッチ2」の予約開始延期を正式発表し、販売価格の上昇といった悪影響から投資家心理を冷やしたのです。

関連株の終値

そのほか、関連株の終値も以下の通りと、前日比での下落となっています。

・ソニグループ：3,009円（-10.04%）

・バンダイナムコホールディングス：4,402円（-7.37%）

・カプコン：3,404円（-6.61%）

・スクウェア・エニックス：6,579円（-5.62%）

・コーエーテクモ：2,002円（-5.41%）

海外ユニットの懸念

他方で、海外ユニットはさらにスイッチ2の価格高騰を懸念しており、関連メディアの「IGN」や「Wccftech」は「ユニットがスイッチ2本体だけでなくゲームソフトや付属品の値上がりを懸念している」と報じています。デジタルゲーム専門市場の経済アナリスト・Daniel Ahmad氏は「任天堂は中国に対する米国の関税を相殺するために製造の一部をベトナムに移したが、さらに厳しい相互関税により、（日本以外の）他の地域でもより高い価格を調査せざるを得なくなっただろう」とコメントしています。また「ベトナムと日本に対する相互関税は予想よりも高くなっており、関税が全面的に発動すれば、任天堂はその影響を受けることになる」と警告しています。

今後の展望

果たして、この不安定な市場の状況は任天堂や日本のゲーム業界全体にどのような影響を与えるのか、今後の動向が注目されます。果たして、この状況を打開する方法はあるのだろうか?