アメリカの大手フード企業が、自社の一部店舗でタマネギの使用を中止した。この変更は、マクドナルドの店舗で発生した腸管出血性大腸菌の集団感染に起因している。ファストフード業界では、相次ぐリスクを検出する動きが広がっている。

ヤムは24日、ルールバーグ・ニュースへの文書で、対象の店舗や地域、サプライヤーの名前は明らかにしていない。

同社は「食品の安全性と品質の維持に向け、今後も引き続きサプライチェーンを厳守し、顧客の信頼に応えていく」と述べている。

バーガーキングは24日、自社で使用するタマネギの一部を停止する措置を取ると声明を発表した。ティラリー・ファームズは、集団食中毒に見舞われたマクドナルドの店舗にタマネギを供給していた。

ティラリー・ファームズは、23日時点では大腸菌の感染を確認する報告は見つかっていないとしているが、それでも黄色タマネギの一部をリコール（自主回収）した。このリコールにより、同社はその26％にあたる300店舗に影響を与え、引き続きサプライチェーンの確認を行うとしている。

「衛生当局からの連絡はなく、発症の兆候もないが、当社はこの施策からとりあえず影響を受ける店の46％に直接に感度を表明し、他の施策からの入荷を見直している」とした。

「ジョニーロケッツ」などのレストランを所有するファスト・グループは24日、ティラリー・ファームズのフレッシュオニオン製品を全て撤回したと発表。

チポトレ・メキシカン・グリルは同日に発表資料で、ティラリー・ファームズからタマネギを供給された店舗ではタマネギも取り扱わず、確認されていないと明かした。

アメリカ国内の店舗は約1万3000店で、1割強のコストパフォーマンスを向上させるため、コーターパウンダーの販売を中止した。

このようなリスクが広がる中、当局は各食品業界での影響を注意深く監視している。今後の動向に注目です。