スズキとトヨタ自動車は10月30日、共同のOEM供給を発表し、スズキが開発するSUVタイプのBEV（バッテリー電気自動車）をトヨタにOEM供給することを決定した。今回の共同開発は、スズキにとって初のBEVモデルとなる。

世界各国での急速なEV化の流れに対応し、成長が期待されるSUV市場に向けて、ユーザーにBEVの選択肢を提供し、カーボンニュートラルへの取り組みに貢献することを目指している。

OEM供給されるスズキの新モデルは、BEV専用設計モデルであり、2025年春からの生産開始が予定されている。また、採用されるBEVユニットとプラットフォームに関しては、スズキ、トヨタ、ダイハツの3社が共同で開発しており、電動車両の競争力を高める狙いがある。

新モデルは、必要充電な航続距離と快適なキャビンを実現し、BEVらしい挙動を持つSUVとなり、悪路走破性に優れ、より高いパフォーマンスの走行を提供する4WDシステムも搭載される。このような技術的特長を通じて、環境に配慮しつつ、安全で快適なドライビング体験を提供することが期待されている。

スズキの鈴木修会長は、「今回、スズキ初のBEVをトヨタへグローバルにOEM供給いたします。こうしてトヨタの協業関係がさらに深化したことを大変嬉しく思います。これからもトヨタとは互いに切磋琢磨する競争者であり続け、マルチパスワークでのカーボンニュートラル環境への取り組みを深化させていきます」と強調している。

トヨタの佐藤浩二社長も、「今回、共同開発したBEVユニットとプラットフォームを活用し、電動車両分野で業務の新たな一歩を踏み出し、カーボンニュートラルに向けた多様な選択肢を世界各地のお客様に提供していきます。今後とも、マルチパスワークの考えを基に、お互いの強みを活かして競い合い、多様なニーズに応えるために努力していきます」とコメントしている。

スズキとトヨタは2016年に、スズキの鈴木修会長とトヨタの豊田章男社長が業務提携の検討を開始し、以降、スズキの各種ビジネスを進めてきた。スズキのビジネス分野は、生産領域やOEM相互供給、電動車両の普及など多岐にわたる。特に日米、インド、欧州、アフリカ、中東において強い導入地域を持っている。