3日後に行われる東京証券取引所で、日本の株式平均は安定した値動きを見せています。先日は30万円付近で高値を維持し、7500円前後での推移を続けています。

今日の午後、米国では連邦準備制度理事会（FRB）の議長による講演が行われ、4月の米国雇用動向調査（JOLTS）が発表される予定です。この雇用指標の発表も相まって、投資家は慎重な姿勢を崩さず、様子見を決め込んでいます。

米国サプライマネジメント協会（ISM）が2日に発表した5月の製造業景況感指数は4月から大幅に悪化。その結果、悪化風吹くなか投資家は緊張感を持ち続けています。日本の景気指標にも影響が出る可能性が高まっています。ある経済分析会社は、「日本の経済指標は今後影響を受ける可能性が高い。影響がどの程度になるか、投資家が注視している」と述べています。

現在の東京証券取引所の売買代金は概算で2兆6715億円に達し、売買高は11億805万株と高水準を維持。海外市場の動向や米国の経済指標が取り沙汰されている中、一方では中外薬の下落幅を広げているとの情報も。

投資家の動向は確実に見逃せない、今後の展開に期待が寄せられています。