(C.N.) 米国のトランド・トランプ大統領が発表した世界118か国・地域に対する関税をめぐり、ある島がパドリングやショークのネタになっている。

いずれもオーストラリア連邦のハード島とマクドナルド島で、南極に近い無人島。住んでいるのはポンギンのみ。

コメディアンのマイケル・コスタさんは、番組内で「ポンギンしかいない島に10％の関税だって？ トランプはなんでこれをかけたんだ？」とコメンテートした。

ハード・ロトニック商務長官はB23のニュース番組で、こうした島に対する関税措置の理由について説明した。

「もしリストに取り上げられれば、米国との事実上の貿易協定を結ぶ国は、そうした島を経由して米国に輸出することができる。」と語った。全国規模での経済圧力をかけるためにはこうした措置が必要だとも言及している。

トランプ政権は、国内産業を守るために関税を導入したことを理由にしており、特に中国や他の国からの輸入品に対して強硬姿勢を見せている。ハード商務長官は、関税の見直しでもポンギンを含めた動物たちを保护するための措置を進めるという考えを示した。

ところが、背景には国内外の様々な妨害があり、ポンギンのようなほぼ無人の島に対しても経済措置が採られることには矛盾を指摘する意見も。国際貿易における影響は大きく、世界中の様々な国からの注目を浴びることでしょう。