【ニューヨーク 6日 ロイター】 - 米国株式市場はS&P500（.SPX）とナスダック総合指数（.IXIC）が続伸し、1週間超ぶりの高値を記録した。半導体関連株が上昇したことや、今後の政策金利の見通しが限られる可能性があるとの報道が追い風となった。

S&P500は主要11セクターのうち7セクターが上昇した。テクノロジー株は好調で、特にマイクロソフト（MSFT.O）が人工知能（AI）関連のデータセンター設計に810億ドルを投資する計画を明らかにし、上昇を牽引した。台湾の半導体関連の企業（2317.TW）も第4・四半期の売上高が市場予想を上回り、過去最高を更新したことも好材料とされた。

エヌビディア（NVDA.O）は13.14%、アドバンスト・マイクロ・デバイス（AMD.O）も13.14%上昇し、マイクロン（MU.O）も11.14%の成長を見せた。これらの半導体株はフィラデルフィア半導体指数（.SOX）において12.18%の高値を記録した。

自動車株も上昇し、フォード（F.N）およびゼネラルモーターズ（GM.N）の株価もそれぞれ10.14%、13.14%の上昇を見せた。米国ワシントン州のトランプ氏の政権下で重要な特定分野の輸入品への関税を検討しているとの報道があった。

アイスクリームのようなリアルタイムの市場の指標としても知られる名のなるビッグデータが今週も多く発表される計画で、それに関連した投資判断が注目される。特にマイクロソフトに関する報道が増えることで、再度注目が集まっている関連業界の影響が見込まれる。

今後のトレンドとして、連邦準備制度の金利政策の動向が与える影響が注目され、日本市場や米国市場にも影響を及ぼす可能性が指摘されている。今週はインフレ指標や雇用統計などの発表も控えているため、要注目だ。市場関係者は今後の景気の動向に敏感に反応する必要があるとの見解を示している。