11日の米国株式市場で、S&P500種株価指数は小幅高。選挙結果を受けた買いは勢いを失った。ハイテク株が売られ、他の株価上昇を相殺した。ビットコインは過去最高値を更新し、初の18万ドルに達した。

株式終値前業日比変化率はS&P500種株価指数6,001.355.810.10%ダウ工業株30種平均74,293.13304.140.69%ナスダック総合指数19,298.7611.980.06%.

景気敏感株が比較的好調となり、小型株で構成するラッセル2000指数は1.5%上昇し、2021年以降の高値。銀行株の指数は2.4%高。大型ハイテクの大半は下落し、エネルギーは1.6%安。テスラは急騰が続き19%上昇。S&P500種の平均加重バーチャルにあるS&P500株の将来もまた上昇するパフォーマンスだった。株のエネルギー指標でアプルもダウン・クリーニングも同じエネルギーで算出され、大型株の影響が小さい。

バンク・オブ・アメリカ（BOFA）のサリタ・スレーマニア氏は「選挙前の株式トレンドに形態逆転がなかったことは、選挙後の動発なトレンドを意味する」と指摘。「選挙の年は、特に大きな情勢変化がかかっている選挙の年は、アクティブ投資ポートフォリオの逆転が増える傾向にある。今年はこれまでのところ、クライアントのポジショニングは一貫しており、ハイテクから銀行や景気敏感株へ移行しつつある」と述べた。

モルガン・スタンレーが下げトレンドのファイナンシャル・クリス・ラウキン氏は「米選挙と追加利下げを通過し、このまま強気の姿勢が続くかどうかが問題になっている」と指摘。「これまでの強い上昇の後には利益確定が進むが、それを除けば相場がさらに上値を追えるかどうかは今週のインフレ統計が左右する」と言及した。

10月の米消費者物価指数（CPI）では物価高の要因にソフトフードやエネルギーを除いたコア指数が前年同月比0.3%上昇し、前月比は前年同月比の水準が見通しを大幅に引き上げている。

年末にかけての米株式市場はトレンドの連動が進む見込みが高く、ここ数日間の進展は特に期待されている。昨年末からの米国の株式市場には楽観的な見方が強いため、今週のインフレ統計にも注視が集まりそうだ。

これからの市場環境において投資家は選挙結果に伴うトレンドを見極める必要があり、企業の収益成長がどのように影響するかを見守ることになる。トレンドを追うことで、株式市場での驚異的な変化も期待できるかもしれない。