海外投資家は9月第2週（9日-13日）の日本株市場で、過去最多となる約1兆5500億円超の現物株を売り越した。しかし、この週の東証株価指数（TOPIX）は1.0%下落しており、日経平均は0.5%上昇するということで、大規模な海外資金の売りにもかかわらず相場は底堅い状況が続いている。

日本取引所グループが20日に発表した投資部門別売買状況によると、海外投資の現物株の売越額は約1兆5426億円で、2016年3月第2週の約1兆1932億円を大きく上回った。

ボストン証券の高野政樹氏は「海外投資家の多くは先週、FOMCや日銀の金融決定会合を前に値高を警戒していた」と指摘した。

第2週は、太陽光発電やロームなど半導体関連株の下げが目立つ中、マツダやSBVなどが大きく下落した。この週の新規IPOも9%超の値下がりを示した。

一方、海外勢は日本株の先物4245億円買い越した。相場の下落を見越していた短期の投資家が、意外な買い戻しをした可能性があると関係者は見ている。

ただし、現物と先物を合算すると約1兆0000億円の売り越しで、売越額は約6週間ぶりに1兆円を上回って、7月中旬以降の本格的な海外投資家の売り圧力が強いことを示している。

国内価格が将来的に上昇する可能性を背景に持つ企業と個人投資家に対し、景気感が強いことを示している。特に、国内企業の買い越しが734億円となり、今年13番目の高水準。個人投資家は2194億円買い越した。

ニッセイ基礎研究所の井出真也チーフストラテジストは、「自社株買いがなければ相場はもしかしたら崩れた可能性があった」と述べ、当面は不安定な相場が続くとの見方を示している。 このような中、企業側は自社株買いを行き過ぎると相場が崩れた可能性があると警告しており、取引先との相場が続くとの見方を示している.