日経メディカルOncologyは2024年8月、「大腸癌治療ガイドライン2024年版」（大腸癌研究会編）の発刊を機に、大腸癌治療に関するアンケート調査を行い、日常診療における大腸癌の外科治療、切除不能・進行再発大腸癌の薬物治療を担当していると回答した316人の結果を集計し10月に登録した（大腸癌のバイオマーカー調査、周術期での実施率は85%）。

この調査結果をもとに、大腸癌治療の現状と今後の方向性について、がん研究会有明病院副院長/消化器外科学部長の山口卓志氏（座長）、愛知県がんセンター副院長/薬物治療部部長の室町哲士氏、東京大学附属病院副院長の中江清氏、国立がん研究センター大腸癌部副部長の２名も議論に参加した。

大腸癌治療は年々進化しており、特に分子標的治療や免疫療法の発展により、患者の生存率が向上しています。最新のデータによると、ステージIVの患者でも全体の5年生存率が過去数十年で劇的に改善しており、早期発見と治療がもたらす利点が明らかになっています。今後も新しい治療法の開発が期待されており、患者にとって選択肢が増えることが見込まれています。

（まとめ：日経メディカルOncology編集部）