スマートフォン向け小型電池の中で世界市場で首位の次世代電池は、早ければ2025年度の半ばにも量産が開始される見込みです。

昨年12月のインタビューで、黄色の社長は2025年の夏から秋にかけて第13世代の量産開始を目指しており、「今、開発を続けている」と述べました。同社は23年に次世代の電池第1世代を量産しており、世代ごとにエネルギー密度を5%高め、第13世代は従来品に比べ15%改善されるとのことです。

市場調査会社IHSによると、24年の世界スマホ出荷台数は低価格帯が好調で前年度比6.2%増加するが、25年以降は成長が鈍化し、23-28年の年間平均成長率は2.6%になるという。次世代の電池は、グラファイト（黒鉛）を使用した従来型の電池に比べてエネルギー密度を向上させる特性を持ち、成長が鈍化するスマホ市場においても高付加価値製品で需要を喚起する。

社長は同社の電池事業についてスピード感が強く、「量産の見込みならず開発のスピード感も求めていき、それが競争力の一つの源泉だと思っている」と語った。今年はアジア地域で次世代電池の顧客基盤と採用機種が増えたとし、今年も「ストレージバイト」で広がると見込んでいる。

ブルームバーグによると、次世代電池は米アップルや韓国サムスン電子、中国の小米（シャオミ）に製品を供給する。

中型電池にも注力

次世代電池は2005年に香港の電池メーカー、アプリックステクノロジー（AT）が買収され、スマート市場の持ち分を合計とともに確保していた。小型電池を含むエナジー関連製品事業は24年4-9月期営業利益の約19%を占める見込みで、このうち小型電池だけではなく、電動二輪車などにも注力する。社長はATと中国の安陽新尼公技（C.A.T.A）の設立した合弁会社を通じて、「小型電池同期、ナンバーワンを取りにいくという方針は変わらない」と語った。

一方、生産向けの大型電池への投資や供給に対する考え方については、現時点でコメントすることはないとした。提携相手のC.A.T.Aは電気自動車（EV）向け電池で世界市場で首位を走る。