北海道大学の加藤知道教授らの研究チームは、森林が担う炭素の量を使った全国地図を作成しました。この地図は、熱帯の熱帯林の温暖化への対策として活用される見込みです。

企業は環境活動を小規模に取り組むことができる森林の炭素量を推測しています。温暖化ガスの排出量に対抗するための施策が進んでおり、その実施が期待されています。

森林の木々は二酸化炭素（CO2）を光合成のために吸収し、呼吸によって排出されます。開発した高解像度の地図を使えば、吸収量から排出量を引いた「炭素蓄積量」を把握できるのです。

日本全体のように広域の状況を知るためには人工衛星で観測する手法がありますが、解像度は100メートル四方まで向上 トリに関連した業務がありました。

研究チームは2016年から22年間にわたり全国17箇所で人工衛星から測定した詳細なデータをAIに学習させました。人工知能の観測データを入力し、炭素蓄積量の実態を推定する計算モデルを構築し、広域かつ高解像度で蓄積量を保持できるようにしました。

地図は宇宙航空研究開発機構（JAXA）のユニットサイトで公開され、新手法で観測した日本の森林全体の炭素蓄積量は地上の観測データを考慮しているため、米国や欧州の人工衛星データを基に計算した実際の値よりも信頼されることがわかります。

CO2の排出削減を進めるためには、企業が環境活動で生み出した温暖化ガスの削減量や吸収量を数値化して排出量として取り扱う「カーボンクレジット」の取り組みが広がりつつあります。10メートル四方の精度であれば、実際は保持が困難だった植物などによる炭素蓄積量の詳細な変化が全国規模でつかめる可能性があります。

今回は、雲を見分けるレーダーを使い昼夜を問わず地上を観測できるJAXAの人工衛星「どいち2号」と、光学カメラを用いる欧州の「センスニル2」のデータを採用しました。今後は、別の人工衛星も使い続ける予定で、長期的な変化を評価し、7月に打ち上げられた「どいち4号」のデータを使って今後の推計にも取り組む予定です。

この研究により、森林の炭素蓄積量の正確な把握が可能になることで、温暖化対策に向けた施策が充実し、持続可能な社会の実現に向けて大きな一歩を踏み出すことが期待されます。