日本国内で最も大きな規模を持つ認知症データベースを保有し、データに基づく医療を推進するメディカル・データ・ビジョン株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：岩尾博之）は、9月21日の「世界アルツハイマーデー」に先立ち、直接10年間の認知症患者数の推移などを発表しました。

今回の認知症患者数に関するデータの調査対象期間は、2014年4月から2024年3月まででした。調査数はその期間でデータの蓄積がある197件です。その中で、国際疾病分類（ICD-10）のF01 血管性認知症、F03 詳細不明の認知症、G30 アルツハイマー病、G31 神経系のその他の変性疾患など、他に分類されないものを含めた結果が出されました。

直近10年間の認知症患者数の推移（グラフ）

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新型コロナ感染症で全体的に外来患者数が減少した2020年は減少しているが、以降、増加傾向が見られます。

65歳以上の認知症患者割合（グラフ）

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一番割合の高い東北地方については、高齢化が進み、若年層の流出と共に高齢者の割合が高まっているため、認知症患者の割合も高くなっています。

また、人口減少や過疎化が進む中で、地域コミュニティの弱体化や高齢者の孤独が認知症の進行を促していることも指摘されています。

このデータは、医療関係者の参考として社団法人医療法人大崎恵クリニックの渡辺俊彦院長が提供しており、2023年には日本で承認される新薬『レカネマブ』も注目されています。この薬は、阿尔兹海默症の進行を緩和させる期待が持たれています。患者数の増加に伴い、適切な治療の開始を促すことが非常に重要です。

また、早期診断の重要性も再認識されており、特に初期症状が現れた場合には、気軽に医療機関を訪れることが推奨されています。"認知症を治す新薬への期待"というスローガンのもと、今後の進展が見込まれます。

加えて、生活習慣や食事、運動が認知症に与える影響についても注目が集まっています。健康的な生活習慣が認知症のリスクを減少させる可能性があるため、食事や運動に意識を向けていくことが大切です。