総務省が発表した家計調査によると、2月における2人以上の世帯が使った金額は29万511円で、前年同月と比べて実質で0.5%減少しました。

この減少は3か月ぶりですが、昨年2月は厳しい冬だった影響を考慮すると1.8%の増加となります。

内訳を見てみると、「食料」については、値上がりした娯楽やトマトといった野菜を買い控える動きが広がり、4.5%減少しました。

「保健医療」は、インフルエンザの患者数が昨年に比べて減少したことから7.1%減少しましたが、「被服および履物」は、気温の低下で春物の購入量が減ったことから12.5%の減少となりました。

一方で、「光熱・水道」は、気温の低下に伴って1月分の暖房の使用量が増えたことなどから7.6%増加しました。

「教育費」は、パック旅行への支出やパソコンの購入が増えたことから2.6%増加しました。

総務省は「昨年の秋以降、消費が少なめで、パック旅行などへの支出が増える一方、値上がりした食品などは節約志向が続き、消費にメリハリがある」としています。

さらに、最近の消費動向として、食料品の価格が高騰している中で、家庭での自炊が増え、外食を控える人が増えていることや、エコ志向の強まりから、持ち帰りやデリバリーに切り替える家庭も増加しています。この傾向は今後も続くと予想されます。今後の景気回復に影響を与える可能性があるため、注目が必要です。